アクティブ・ラーニング

アクティブ・ラーニング

アクティブ・ラーニングとは?

アクティブ・ラーニング(以下AL)とは学生の学び方を「受動的な学習」から「能動的な学習態度」に変容させることで学びの質を高めていこうというもの。つまり、講義形式の授業だけでなく学生が能動的に参加する授業形態を今まで以上に取り入れることで、社会に求められる人材の育成をしていこうという取組です。

大学教育再生加速プログラムについて

文部科学省が支援する大学改革の取組の一つである、平成26年度「大学教育再生加速プログラム(Acceleration Program for University Education Rebuilding : AP)」に福岡工業大学が選出されました。この事業は、教育再生実行会議(3次提言、4次提言)等で提言された国として進める改革の方向性のうち、1.アクティブ・ラーニング 2.学修成果の可視化 3.入試改革・高大接続を行う取組を重点的に支援するものです。今回は、全国の国公私立大学等から250件の申請があり、そのうち46件が選ばれました(採択率20%)。

本学の取組は、教育再生実行会議等で提唱された改革の方向性のうち、Ⅰ.アクティブ・ラーニングテーマに対応した取組として採択されました。(テーマⅠでは94件中9件の採択、採択率9.6%)

本学の取組「AL型授業推進プログラム」

本事業は、本学の人材育成目標「自律的に考え、行動し、様々な分野で創造性を発揮できるような、人材(実践型人材)」の育成を達成するため、本学の教育改革のフレームに「教授法の質的転換」を加え、その具体的方策としてアクティブラーニング(以下AL)の全学的展開を推進、学生の「知識定着」と「能動的な学修態度の涵養」の実現を図るものです。

今回選定された取組では本学におけるアクティブ・ラーニングを次のように定義しました。学生の知識の定着及び能動的な学習の涵養を目的として行われる、学生の意見表明及び振り返りを基本的な要素とする授業・学習形態で、具体的には、グループ学習、グループディスカッション、体験学習等を採り入れた授業。本事業ではこのような定義に適う授業を組織的、全学的に展開、「実践型人材」の育成を図っていきます。

実施計画

数値目標

今後はこの計画を教職協働のPDCAサイクルによって着実に推進していきます。

具体的にはAL型授業を実施している科目や、AL型授業を行う教員の割合を8割に増やし、本学の8割の学生がAL型授業を受講する状態を作ります。また、そのために必要なファカルティ・ディベロッパー育成4名、クラスサポーター育成60名、AL対応教室整備数9をめざしていきます。

※ALの水平展開に加え、質的深化を図るための推進役

AL型授業科目数の割合 80%
AL型授業実施専任教員の割合 80%
AL型授業受講学生の割合 80%
ファカルティ・ディベロッパー育成 4名
クラス・サポーター学生育成 60名
AL対応教室整備数 9教室

実施体制

FDを管轄するFD推進機構(機構長:学長)を中核に、次の実施体制をとっています。

ⅰ)FD推進機構

AL型授業の実施状況集約と教授会に対する報告及び本事業に関連する施策の立案・推進・報告を行います。

ⅱ)教育技術開発WG

FD推進機構のもとに教職協働チーム(学部長および学部代表教員、情報処理センターおよびFD推進室職員とで構成)としてWGを編成し、事業担当者である教務部長がWG長を担当します。本WGは、AL導入促進の主体となり、実施状況・成果の分析、学内講習会開催、事例調査・視察を行い、FD推進機構への報告ならびに得た知見を学内に水平展開します。毎月開催。

ⅲ)AL実践研究会

実際に授業を行う教員間における授業実践例ならびにその成果についての情報共有や、授業実施上の課題に関する連絡協議を行います。年2回以上開催。

ⅳ)部会

FD推進機構内の各部会において、各学科のFD委員等を通じ、AL型授業の科目担当者から実施状況・成果を収集し、WGに報告を行います。なお、各部会の部会長は学部長が担当します。

ⅴ)FD推進室

本事業における事務全般(予算管理・事務手続き・諸調整等)を担当します。

事業成果

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