資格を学科から探す 社会環境学科

各学科で取得できる・取得を支援している資格を学科から探すことが出来ます。

取得できる教員免許状

高等学校教諭一種(公民)

教職課程とは、教員免許状を取得するために教育職員免許法に定められた科目を履修する課程のことです。教員免許状を取得するためには、所属学科の進級条件・卒業要件を満たす他に、教職課程に関する科目の単位を取得しなければなりません。多くの単位取得や教育実習等が必要となりますので、しっかりとした自覚と覚悟が求められます。
なお、教職課程の履修登録は2年次4月に行いますが、履修希望者は1年次に次のことが必要となります。履修を迷っている場合は、1年次後期に開講される「教師論」を受講して判断することをお勧めします。

  1. 1年次に開講される教職課程に関する授業科目の履修
  2. 「教師論」(1年次後期)の単位取得
  3. 1年次の単位取得数40単位以上(「教師論」2単位を除く)
    (学則別表3、履修要項第35条、第36条(工・情)、第34条(社)、および教職別表)

中学校教諭一種(社会)

教職課程とは、教員免許状を取得するために教育職員免許法に定められた科目を履修する課程のことです。教員免許状を取得するためには、所属学科の進級条件・卒業要件を満たす他に、教職課程に関する科目の単位を取得しなければなりません。多くの単位取得や教育実習等が必要となりますので、しっかりとした自覚と覚悟が求められます。
なお、教職課程の履修登録は2年次4月に行いますが、履修希望者は1年次に次のことが必要となります。履修を迷っている場合は、1年次後期に開講される「教師論」を受講して判断することをお勧めします。

  1. 1年次に開講される教職課程に関する授業科目の履修
  2. 「教師論」(1年次後期)の単位取得
  3. 1年次の単位取得数40単位以上(「教師論」2単位を除く)
    (学則別表3、履修要項第35条、第36条(工・情)、第34条(社)、および教職別表)

取得を支援している資格

eco検定(環境社会検定試験)®

環境に対する幅広い知識をもち、社会の中で率先して環境問題に取り組む"人づくり"、 そして環境と経済を両立させた「持続可能な社会」を目指すのが「eco検定(環境社会検定試験)®」です。環境保全に取り組んでいる企業・団体などへの就職活動でアピールに役立ちます。

環境管理士

環境管理士は、環境を守りより良い環境へと改善・指導を行う特許庁に認証登録されている、日本で唯一の資格です。

MOS(Microsoft Office Specialist)

MOS(マイクロソフト オフィス スペシャリスト)とは、エクセルやワードなどのマイクロソフト オフィス製品の利用スキルを証明できる資格です。企業においても「仕事に役立つ実務的な能力」として注目されています。
※MOSは、エクステンションセンターでも講座を開設しています。

3R・低炭素社会検定(リーダー・ゴールド)

持続可能な社会の実現のために必要な知識を共有する共に、知識を持った人(リーダー)の動きとつながりを作るべく実施されているプログラム。職場での環境関連の仕事、地域活動に役立つ資格です。

日商簿記検定2級・3級

簿記の知識・能力は、職種を問わず、卒業後、企業・官庁・その他経済活動を行う組織で活動するときに必要となります。日本商工会議所主催で行われるこの検定は、その基礎的な知識・能力を問うものですが、近年、社会全般にその重要性の認識が高まっています。本学でもコンピュータの利用との関連で、学部・学科を問わず積極的に簿記を学ぶ学生も増えています。

リテールマーケティング(販売士)検定2級・3級

販売技術や接客技術はもちろん、在庫管理やマーケティング、労務・経営管理に至るまで幅広く実践的な専門知識が身につく、流通・小売業で唯一の公的資格です。

GIS 学術士

GIS とは地理情報科学と地理情報システムを指し、GIS 学術士とは公益社団法人日本地理学会の認定する資格であり、地理空間情報をコンピュータで系統的に取得・構築・管理・分析・統合・表示・伝達できるなど一定の能力を証明するものです。

ファイナンシャル・プランニング技能士(FP技能士)(2級・3級)

「お金」に関する幅広い知識を有し、顧客の資産に応じた貯蓄・投資などのプランの立案・相談に対応する技能を認定する国家資格です。資格を取得することで、銀行や証券会社などの金融機関やコンサルティング会社などへの就職にも活かせます。

法学検定(スタンダード〈中級〉コース)

法または法律に関する法律学の知識・能力を客観的に判断することを目指して実施されている民間資格の検定です。各企業における法律担当部門への就職に有利になるケースや行政書士や司法書士を目指すための基礎固めとして有効です。

※「取得できる資格・教員免許状」は所定の単位取得が必要です。
※上記の資格は2022年度実績です。