自己点検・評価／認証評価 2009年 提言（2004）に対する改善報告書

（1）教育課程等

1. 『点検・評価報告書』において、学科によって教育改善への取り組み状況に差があることを指摘しており、今後は組織的な取り組みが望まれる。資料（PDF形式）
2. 修士課程の目的に対して、専門科目の構成が専修分野中心になっている。研究重視のあまり最低限度の履修単位にとどまる学生が多く、専門外の知識が学部生よりも希薄になる傾向があることは問題である。資料（PDF形式）
3. 修士課程おいて、共通科目における必修科目の設定と、学部の科目設定との整合性が取れていない。資料（PDF形式）
4. 工学系修士としては、まだ学会発表が十分とはいえない。特に、発表の機会の多い電気系の活性化が望まれる。資料（PDF形式）

（2）教育方法等

1. 1年間の履修登録単位数の上限が定められていない。工学部では1年間の履修単位が50をかなり超える学生が認められるので、上限の設定が必要である。資料（PDF形式）
2. 研究科における、2004（平成16）年度の学生による授業評価アンケートの結果から、理解度、講義・演習の項目で満足度が50%以下のものがあり、また、平均満足度が60%以下の専攻がある。各種の改善すべき問題点が明白になっているため、早急に組織的改善が望まれる。資料（PDF形式）
3. 院生の基礎学力の低下を感じている教員の意見や、授業評価アンケートの結果等から理解度向上のための工夫が望まれる。資料（PDF形式）

（3）教育研究交流

1. 1）大学院教育における国際交流の目的と意義は明確化されているが、実質が伴っていない。今後の発展が期待される。資料（PDF形式）

（4）学位授与・課程修了の認定

1. 博士後期課程の学位審査や、博士学位の取得要件が明文化されていないので改善が望まれる。資料（PDF形式）
2. 博士後期課程において、在籍者数は入学定員の3倍程度で収容定員は満たされているが、学位授与率は入学定員の25〜50%である。単位取得満期退学学生への対応が必要と考えられる。資料（PDF形式）

1. 留年率が高く、中途退学者（特に2年次）がやや多い。いずれの数値も減少傾向にあるが、一層の改善が望まれる。資料（PDF形式）

1. 経済的事由による特別奨学生が少なく、また、院生には経済的事由による授業料免除制度の適用をしていないため、改善が望まれる。資料（PDF形式）

1. 研究活動が個人的にも学科別にもばらつきがあり、研究業績の極めて低い教員もみられる。研究業績を数値化して評価しているが、基準に達しない教員については、その理由を点検・評価し改善することが望まれる。資料（PDF形式）
2. 海外研修制度は設けられているが、若手教員がこの制度を利用する割合が低いようである。国際的連携を進め、若手教員の研鑽、成長を進めるためにも対応策が必要である。資料（PDF形式）
3. 学外からの研究費獲得が少なく（研究費全体の2割程度）、科学研究費補助金の申請件数も少ない（およそ教員数の3分の1）ので活性化が望まれる。資料（PDF形式）

1. 工学部、情報工学部では、51〜60歳の専任教員が40%を超えており、年齢構成のバランスを欠いている。若手教員が少ないので、教員補充の際には計画的な採用が望まれる。資料（PDF形式）

1. 事務職員研修については、今後の充実が望まれる。資料（PDF形式）

1. 情報インフラのセキュリティーチェック体制と機器の更新計画の立ち上げが必要である。資料（PDF形式）

1. 電子図書館化の流れの中で、電子ジャーナルを一層増やしていくための方策が必要である。資料（PDF形式）
2. 図書館の学生利用が減少傾向にあり、図書館の利用に関する広報等を今後検討する必要がある。資料（PDF形式）

1. 全学審議事項に対し、迅速に対応できる組織を明確にするとともに、大学協議会等、教授会の代表意見を述べる場の設定が望まれる。資料（PDF形式）

1. 『点検・評価報告書』をホームページで公開し、社会に公表することが望まれる。資料（PDF形式）

1. 学生の受け入れ
   1. 工学部（1.32倍）、情報工学部（1.30倍）は、収容定員に対する在籍学籍数比率が高く、また、過去5年間の入学定員に対する入学者数比率も高い（工学部1.28倍）ので是正されたい。資料（PDF形式）